マテリアリティについて

東芝グループは、ISO26000をベースに行った自己評価に加え、さまざまなステークホルダーからいただいたご意見や第三者機関による評価を考慮し、2013年に「人権の尊重」、「サプライチェーンCSRの推進」、「環境経営」をマテリアリティ(重要テーマ)に定め、2015年3月に再特定して以降、現在も継続して取り組んでいます。

東芝グループのマテリアリティ

東芝グループのマテリアリティ

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マテリアリティ特定のプロセス

マテリアリティ特定のプロセス

Process 1
ISO26000の中核課題に基づく自己評価の実施
7つの中核課題「組織統治」、「人権」、「労働慣行」、「環境」、「公正な事業慣行」、「消費者課題」、「コミュニティへの参画およびコミュニティの発展」の項目に沿って、関連コーポレート部門が自己評価を実施。
Process 2
第三者機関によるCSR活動レビュー
自己評価結果に基づき、CSR関連部門を対象に第三者機関によるヒアリングやエビデンスチェックなどを行うCSR活動レビューを実施。東芝グループの活動と社会からの要請とのギャップを確認。
Process 3
マテリアリティの抽出と特定
ISO26000の中核課題(345項目)をベースとし、「ステークホルダーにとっての重要度」、「東芝グループにとっての重要度」の両面から分析し、総合的に優先順位High/Middle/Basicに分類してマッピングし、マテリアリティを特定。

マテリアリティ特定のための優先順位付け(180kB)

2018年度の各マテリアリティへの取り組みについては、ESG活動報告に記載しています。

ESG活動報告

人権の尊重

サプライチェーンCSRの推進

環境経営(環境活動ページ)

取り組み指標

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ステークホルダーとの対話

東芝グループは、日常のステークホルダーとの対話も重要と考え、以下のような対話結果をふまえて、取り組みの自己評価を行い、施策展開・実行に活かしています。

ステークホルダー 対話の主な方法・機会
お客様 日常の営業活動、コールセンター(電話・電子メールなど)、各種展示会
株主・投資家 株主総会、株主通信、機関投資家や証券アナリストとの対話、投資家情報ホームページ
調達取引先 日常の調達活動、CSR調査、取引先通報制度「クリーン・パートナー・ライン」
従業員 従業員意識調査(TEAM サーベイ)、対話会、情報交換会、360度サーベイ、社内ホームページ、通報制度「東芝相談ホットライン」「監査委員会ホットライン」、社内報、労使交渉
地域社会 対話会、情報交換会、工場見学、従業員の地域活動への参加、地域でのボランティア活動
政府・自治体 経済団体・業界団体を通じての対話
NPO・NGO 協働を通じた対話、ステークホルダー・ダイアログなどでの意見交換

東芝グループのステークホルダー

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